低温流通の日本酒、大手食品卸が需要開拓に注力　低迷する市場の活性化へ

（※本記事は「食品新聞」に2024年8月19日付で掲載された記事を、許可を得て掲載しています）

大手食品卸が低温で流通する日本酒に力を入れている。冷凍機能を生かした希少性や小容量の利便性を訴求しながら新たな需要を掘り起こし、低迷する市場の活性化を図る。さらに、独自の商材で競合との差別化につなげる狙いもある。

伊藤忠食品は液体凍結による、「凍眠凍結酒」の販売を本格化。同社は5年前から「凍眠市場」ブランドで生鮮食材を使ったギフトを中心に冷凍品を展開しており、初年度の1千セットから今年度は1万5千セットの販売を目標にする。

この「凍眠」の冷凍技術を生かし、「酒蔵でしか飲めなかったお酒に焦点を当てて商品化」（リテール本部・星利夫本部長）したのが「凍眠凍結酒」だ。「今までになかった価値を加えて販売し、日本酒全体の流通量を上げる」（同）と意気込む。

量販店では冷食コーナーにも広がり、誌面で商品特徴を伝えられる生協の共同購入などでも評価を得ている。さらに、百貨店の催事やECサイト、外食へと販路を拡大し、将来的には輸出も視野に入れる。