変革の決め手は人、多様性をチカラに　企業内人材育成の事業構想

ダイバビリティ総合研究所の活動概要とその範囲

個人の特性をもっと活かせる
多様な働き方も必要

田沼氏が言う多様性には、性差、人種、障がいの有無という「人の多様さ」のほかにもう一つ、「多様な働き方」がある。好むと好まざるにかかわらず仕事が生活の中心、月曜日から金曜日は出社して仕事といった、これまでの日本で当たり前だった働き方にも、もっと多様性が必要だと話す。「今世の中は、働き方に対するパラダイムの変革期にあります。日本の高度成長期時代からの人事慣行である終身雇用は、限界にきている。その中で、企業側は新たな雇用形態の在り方について試行錯誤を続けているし、働く側である個人も、どういう働き方が自身の人生にとっていいのか、また、自身の生活を支える上で望ましいのかを考えることが必要な時代になっています。一律管理的な雇用制度ではなくて、多様な働き方がもっと認められ、それを通じて個人の特性を活かせることができれば、日本の経済社会にもっと貢献できるのではないかと思っています」

この「個人個人が、自らの働き方を考える必要性」に対し発揮されるのが、田沼氏が博報堂時代に培った「人材育成とキャリア開発」における知見である。「博報堂では、人材採用に関して、粒ぞろいより粒違い、をコンセプトにしていました。高い能力を持つ人材を粒ぞろいにするのではなく、それぞれの特性を持つ粒違いの人材を採用するということ。これは、現在の私が掲げる多様性の推進に近い考え方です」。しかし、企業側が「粒違い」を求める場合、採用される側にも、自分がどんな「粒」なのかを自覚しておく必要がある。「自分には、人と違ってこんな個性や優秀性があるということを自覚し、どんなところでそれを発揮できるのか、自己認識を深めてもらうことが不可欠です」

「より良いキャリアを育みたい」という思いに、障がいの有無は関係ないと田沼氏。しかし、どこで自分の強みを発揮しキャリアを積みたいのか、という意思決定に関しては、障がいによっては「どこまで本人の真意が表現できているのか、明らかにできていない部分がある」と話す。そこで、障がい者の意思決定支援について考え、研究を進めるために、11月初旬、東洋大学および、田沼氏が理事の一人を務める全国重度障害者雇用事業所協会とシンポジウムを共催。継続的活動になることを目指しているほか、現在、組み立てブロック玩具を使ったレゴ®シリアスプレイ®を活用した、発達障がい者向けのキャリア開発研修などのサービス化も視野に入れている。

田沼氏が実施したレゴ® シリアスプレイ® ワークショップの模様

自らが多様性の一事例
体現したことを発信

そんな「働き方」の多様性に関しては、「私自身も一つの事例になるのではないかと思っています」と田沼氏。人生100年時代と言われ、定年は70歳になるかもしれず、現在の40代、50代の人たちにとって、「今後どう働いていくか」は大きな課題となっている。「60歳は一つの節目ですが終わりではなく、まだまだ働き続ける上でのマイルストンとして、私は起業という選択をしました」。働き方の一事例として、自分が体現していることを世の中にもっと発信していきたいと話す。

「これまでの日本は、男性中心の管理組織の中で、一本道のキャリアしかなかった。終身雇用のもとで生涯を会社に尽くすという意識で突っ走っていましたが、それではもう立ち行かない。少子化で人数も限られ、社会保障制度にもひずみが生まれており、多様な人たちが手を携えて働く仕組みは不可欠です。そして、人それぞれが持つ働くことへの価値観、自分の生きる証を仕事の中にどう求めるか、そこにも多様性が生まれていいと考えています」