組織風土は手段を規定する

新規事業に取り組む際には、まず、足下を見てみることが重要だ。つまり、自社がどのような企業であるのか、ということである。自社の特徴に合うように、新規事業を導いていかなければいけない。企業がこれから取り組む新規事業において必須の要件とは。

アベノミクス効果が喧伝される一方、地方経済の疲弊は今なお深刻であり、どの地域においても、新しい事業の創出と、それを通じた地域活性化は喫緊の課題である。

そんな中、先般の「2020年東京五輪招致決定」は、産業界に差し込んだ一条の光であり、経営者たちの事業マインドを刺激しているようである。今後、それが様々な事業構想へと結実し、各地域、そして日本全体の再活性化へとつながることが念願される。

では、現代の日本において、いったい、どのような事業が望まれ、そして成功するのか、今一度、整理しておきたい。

カギを握る2つの要件

まずは、「事業構想マトリクス」をご覧いただきたい。

現代日本において、必要とされ、かつ成功する企業のタイプとは、「現代版三方よし 21世紀型革新企業タイプ」である。