通信インフラから事業を拡大 「超・通建」へ事業構造改革を推進

大手通信建設会社のミライト・ワンは、従来の通信インフラ事業（通建）を超えて非通信分野でも社会に大きく貢献する「超・通建」に向けた事業構造改革を進めている。2025年度は9期連続で過去最高の売上高を更新すると共に、過去最高の営業利益も達成する計画を立てている。

菅原 英宗（ミライト・ワン　代表取締役社長
共同CEO 兼 COO）

2022年7月の3社合併で
ミライト・ワン グループが誕生

ミライト・ワンは2022年7月、ミライト・ホールディングスを存続会社とし、ミライト、ミライト・テクノロジーズの3社が合併して発足した。これにより、3つの地域通建会社（TTK、ソルコム、四国通建）を含むミライト・ワン グループとなった。元々は終戦後の1946年に電話工事からスタートし、その後は80年間にわたって通信、電気、交通、水道、エネルギーなど基幹的な社会インフラを構築・維持する事業を展開。主な顧客は、大手通信事業者や官公庁となっている。

「私たちは通信設備を構築、運用をする通信建設を主体とする会社です。収益は右肩上がりでしたが、2021～2022年には通信会社が設備投資を抑えたこともあり、収益が大きく低下しました。そこで新しい分野での事業開拓も必要と考え、M&Aを通じた事業拡大に取り組み始めました。そしてミライト・ワンという新しいグループを作り、現在の事業構造になっています」。