日本ディープラーニング協会設立 資格試験などで人材育成

人工知能のベースとなる技術であるディープラーニング(深層学習)による、日本の産業競争力の向上を目指し、2017年10月4日、関連企業や研究者が、日本ディープラーニング協会(Japan Deep Learning Association、JDLA)を設立した。

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JDLAでは、ディープラーニングを実務に応用できる人材を育成するための資格試験事業や公的機関や産業への提言活動、 国際連携、社会との対話などの活動を行う。

ディープラーニングの産業応用が進む中で、国内では適切な知識や技術を持つ人材が不足している。JDLAでは、ディープラーニングを使いこなすために必要なスキルと、学ぶべき内容を定義することで、ディープラーニングを学びたい学生や社会人の指標となることを目指す、としている。

具体的には、エンジニア向けと、事業企画者(ジェネラリスト)向けの2種類の資格試験を実施して、技能を認定する。同時に、ディープラーニングに関するトレーニングを行う教育認定機関制度を設け、人材を育成していく考えだ。

JDLAの理事長には、東京大学大学院工学系研究科の松尾豊・特任准教授が就任した。企業の正会員は、ABEJA、エヌビディア、FiNCなど。