進化する百貨店ビジネス、デジタルネイティブ時代の新事業を創る
コロナ禍で大きな変化に晒された百貨店業界。Jフロントリテイリング(JFR)グループの大丸松坂屋百貨店ではDXを積極的に推進。店舗のみに頼らない、新たな百貨店のビジネスモデルを模索する。
既存ビジネスからの脱却目指す
JFRグループの大丸松坂屋では、2020年9月に澤田太郎社長直轄の部署となるデジタル事業開発部を設置。2021年3月に再編、『DX推進部』として新たに発足し、デジタルに特化した新規事業に力を入れる。
「DX推進部の前身となるデジタル事業開発部は、コロナ禍で休業要請が行われるなか、店舗のみに頼るビジネスから脱却し新たな一歩を踏み出すために、社長直轄で作られた部署です」とDX推進部部長の岡﨑氏は話す。
『DX推進部』はデジタル事業開発担当、デジタル事業推進担当、システム企画担当の3つの部門で構成。フロントエンドでの事業開発から、基盤となるオンラインビジネス、それらを支えるインフラチームまで含めた一気通貫の部署となっている。
今年3月にリリースした『AnotherADress』は、1カ月1万1880円で、百貨店の洗練されたブランド服を3着までレンタルできるサブスクリプションサービスで、業界でも注目を集める。
また、このゴールデンウィークには、PoC(概念実証)として現代アートのオンライン販売にも挑戦。
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