2014年4月号
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ボーン・グローバル

岐路に立つグローバル戦略

嶋田淑之(自由が丘産能短大・教員、文筆家)

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人も企業も、「今」の延長上に将来像を描きがちだ。しかし、日本企業のグローバル戦略をめぐっては、現状延長的対応では済まない環境変化が起きつつある。これまでの歴史を総括した上で、それを明らかにし、あるべき対応策を考えたい。

日本企業のグローバル化の歴史

「朝鮮戦争特需」(1950~55年)を契機とする「神武景気」から、日本の高度経済成長が始まり、日本企業のグローバル化は、「輸出」を中心に本格化する。

「作れば売れる」という右肩上がりの経済成長を背景に、多くの企業では"連続的・現状延長的"な経営計画が策定・実行され続けた。

しかし、グローバル環境は徐々に変質しつつあり、1968年、ドラッカーは、20世紀の第4「四半世紀」には、環境変化が「連続的」から「非連続的」へと変化すると予測。

それを裏付けるように、しかも予測以上に早く、1971年「ニクション・ショック」により、円は固定相場制から変動相場制に移行。さらに、1973年には「第1次石油ショック」が発生し、石油価格は4倍に高騰する。

その結果、日本の高度経済成長は終息。日本は、世界経済の新しい潮流としての"非連続・現状否定型"環境変化の洗礼を受けたのである(1979年には「第2次石油ショック」)。

また、欧米の先行技術をベースにした廉価製品を中心に、集中豪雨的輸出を続けた結果、日本側には予想だにできなかった貿易摩擦が米国との間で発生。摩擦回避の手段として、米国に対する積極的な海外直接投資を行うようになる。

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