3Dシミュレーションで挑む猛暑対策、メガソフトの調査で見えた施主の「日当たり確認」への強いニーズとAI活用の広がり

住宅価格の高騰にともない、家づくりの失敗を回避したいと考える施主が増えている。建築・インテリア・設備機器提案において3D、VR、メタバースの活用を推進するメガソフト株式会社は、施主向け住宅デザインソフト「3Dマイホームデザイナー14」の購入者118名を対象に満足度や活用実態に関するユーザー調査を実施した。2026年4月10日から20日までメール形式で行われた調査の結果、回答者の33パーセントが「日当たりの確認・シミュレーション」に同ソフトを活用している実態が明らかになった。

調査結果によると、3Dマイホームデザイナー14に対する総合満足度は「とても満足」が33パーセント、「満足」が59パーセントで、合わせて92パーセントに達している。さらに、回答者の92パーセントが家づくりへの不安が軽減したと答え、79パーセントがソフトを使用しなければ後悔していたと思うと回答した。特に日当たりシミュレーション機能を利用した施主全員が満足、あるいはとても満足と回答しており、事前に3Dで視覚化して検証できることが高い満足度や不安の軽減につながっている。

近年は気象庁が最高気温40度以上の日を「酷暑日」と呼ぶことを発表するなど猛暑への対策が不可欠となる中、日当たりの確認は生活の快適さや熱中症対策に直結する重要な要素だ。アンケートの自由記述では、思ったよりも日当たりが悪いことが分かり設計を変更できたという声や、隣家との位置関係や日当たりの時間変化を家族と共有できたという声が寄せられた。さらに、設計士が提示した条件で日照を計算したところ事前の説明と実態が異なることが判明し、日当たりのために天井高を変更できたという具体的な事例もあった。施主が設計プロセスに能動的に参加し、完成後の後悔を未然に防ぐ手段として3Dシミュレーションソフトが機能している。

また、家づくりの情報収集手段に関する調査ではYouTubeが65パーセント、Web検索が64パーセント、SNSが53パーセントを占め、デジタルメディアの活用が主流となっている状況が浮き彫りになった。ChatGPTやGeminiなどのAIを情報収集に活用した施主も22パーセントに上り、主な用途として間取りや設計のアイデア出し、専門用語の意味調べなどが挙げられている。年代別に見ると20代から40代の59パーセント、50代から60代の38パーセントがAIを使用しており、若年層を中心に意思決定プロセスへのAI浸透が進んでいる形だ。

メガソフト株式会社は、長年培ってきた3Dソフトウェア開発の技術を活かして今後も建設や建築分野のデジタル化を支援していく方針を掲げる。同社が開発する3Dマイホームデザイナー14は、内外装や家具の配置検討だけでなく、収納量や日当たりチェック、電化製品の消費電力量にいたるまで生活に密着した細部を検証できる製品だ。