事業構想大で考える コロナ後の新しいビジネスモデル

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学は、2020年5月13日、第4回オンライン特別セミナー「ポストコロナを見据えた事業構想の考え方」を開催した。事業構想大学院大学の学生や修了生に向けたセミナーだ。テーマは「新しいビジネスモデルの開発に向けて」。事業構想大学院大学の渡邉信彦教授、杉本哲哉特任教授、松永エリック匡史客員教授が参加し、進行役は田中里沙学長が務めた。

渡邉教授は、自身の起業体験をもとに新規事業開発を教えており、コロナ後の発展が期待できるバーチャルリアリティ（VR）の企業、Psychic VR Lab取締役 COOでもある。同教授は、「コロナ後のニューノーマルがどこに落ち着くか。すべてがコロナ前に戻ることはないでしょう。新しいビジネスモデルを生み出すためには、まだ誰も確たる答えを持たない未来を設定して考えなければならない」と指摘した。

ネットベンチャーの創業から上場、TOB後の経営までを担った経験を持つ杉本特任教授は、ベンチャー経営や起業を担当している。「新型コロナウイルス感染症の流行で短時間に大きな変化が起きています。発展至上主義が終わり、人間の本質に対する評価の重要性が増し、さらに住んでいる場所や手持ちの資産によらないフェアな社会が到来するという3つの変化を予測しています」と語った。

2020年度に事業構想大学院大学での授業を開始する松永客員教授は、DXやイノベーション、国際経営学を専門としている。「コロナ危機で世界がリセットされ、DXでの遅れが指摘されている日本にはチャンスが来ている。感性に訴えて、良いものをつくれるチャンスだ」と話した。

コロナ禍を受け、事業構想大学院大学でも新年度の授業開始は延期された。田中学長は、セミナーにオンラインで参加した学生に向け、「わくわくするアイデアを考えること止めないで進んでいってほしい。近い将来、実際に会えることを楽しみにしています」と、セミナーを締めくくった。