高年収層の副業 「生活費の補填」から「本業パフォーマンス向上」へ

キャリア形成支援プラットフォーム「TEKO」を運営するTEKO合同会社は、2026年5月11日、同プラットフォームに参加する副業経験者121名を対象に実施した「本業×副業の相乗効果」に関する実態調査の結果を公表した。

TEKO合同会社公式プレスリリースより（画像はタップ、クリックすると拡大します）

本業年収1,000万円以上が4割、高年収層も副業へ

調査結果によると、回答者の41%が本業年収1,000万円以上を占めている。内訳は年収1,000万円から1,500万円が36%、1,500万円以上が5%となっており、すでに本業で一定の収入を得ているビジネスパーソンが副業に取り組む実態が明らかになった。

副業の収益化率も高く、回答者の98%にあたる119名がすでに副業で収益を得ており、そのうち60%が週に10時間以上の時間を副業に投下している。副業を通じて得られる自己効力感スコアは、5点満点中平均4.4点と高い水準にあり、回答者の約90%がスコア4以上を選択している。会社から給与を受け取るだけでなく、自らの判断と行動によって市場から収益を得る経験が、ビジネスパーソンとしての自信や主体性を高める要因となっていることが示唆される。

副業が本業の生産性を高める「実践型トレーニング」として機能

今回の調査では、副業が本業に悪影響を与えるという従来の懸念を覆すデータが示された。回答者の79%が、副業開始後に本業の生産性が「向上した」と回答している。具体的な変化としては、65%が「タイムマネジメント能力の向上」を挙げた。副業の時間を確保するために本業の優先順位を見直す姿勢が、結果として本業のパフォーマンス向上に寄与している。

また、61%が「メンタルの安定」を実感している。会社以外の収益源があることで生まれる心理的余裕が、本業における判断力、提案力、発言の積極性を後押ししている。副業は単なる副収入を得る手段ではなく、経営者視点や顧客視点を養い、本業に還元する実践的なトレーニングの場となっていることが浮き彫りになった。

本調査は、TEKO合同会社がキャリア形成支援プラットフォーム「TEKO」に参加する副業経験者を対象に実施したもので、有効回答数は121名となっている。