阪急阪神HD、日立、阪大 心不全患者のAI在宅ケア支援へ共同検討開始

阪急阪神ホールディングスと日立製作所、大阪大学大学院医学系研究科 心臓血管外科学講座の3者は、2026年1月26日、デジタル活用による心不全患者の在宅ケアを支援する新サービスの構築と社会実装に向けた共同検討を開始したと発表した。超高齢社会における持続可能な医療モデルの構築を目指す。

今回の共同検討では、日本の3大疾病の1つであり超高齢社会で患者急増が危惧される心疾患に着目。パーソナルヘルスレコード（PHR）アプリとリアルな生活サービスを組み合わせ、患者の自己管理・行動変容を促進することで重症化・再入院の予防を支援する「在宅心不全自己管理支援サービス」を構築する。

共同検討するサービスでは、阪急阪神HDが運営するPHRアプリ「いきいき羅針盤」内で、左心補助人工心臓（LVAD）を使用している心不全患者向け自己管理アプリ「LVAD自己管理記録ノート」を提供。患者は日々のバイタルデータや問診への回答を入力し、管理栄養士監修の食事レシピやセルフケア動画などのコンテンツで健康行動の継続をサポートする。

患者がアプリに記録したPHRデータは医療・介護従事者（多職種）に共有され、多職種は記録を確認しながら患者や他職種と双方向でコミュニケーションをとることで、適切な診察・ケアが可能となる。これにより、患者・介護者のQOL向上と多職種の業務効率化の両立をめざす。

3者による取組は経済産業省の「令和7年度ヘルスケア産業基盤高度化推進事業」で実証事業として採択されている。2025年11月から2026年1月までの3カ月間、大阪大学医学部附属病院に通う重症心不全患者（心不全ステージD）を対象にサービス実証を実施。患者・介護者のQOL向上および多職種の業務効率化・ケアの質向上にもたらす効果を検証する。患者・多職種双方からのマネタイズによる持続可能なビジネスモデルの具体化も進める。

まずは、最も重篤で最も細やかな情報連携が必要となるステージDの患者を対象としたサービスを構築した上で、今後はより患者数が多いステージC、ステージBへの適用拡張を目指す。2026年度以降は参画医療機関と対象患者数を拡大し、重症化・再入院予防による医療・介護費の削減効果、患者・介護者の就労継続による経済効果なども含めたエビデンス蓄積を進める。蓄積データを活用したAI診療支援へのサービス拡張も視野に入れ、国や自治体も参画するヘルスケアエコシステムの構築を目指す方針だ。

大阪大学大学院医学系研究科の宮川繁教授の研究グループは、2024年より多職種情報連携ICTを活用した在宅LVAD治療システムの臨床研究を推進しており、ICT活用により在宅患者と介護者のQOLに有意な改善が見られることを確認している。今回の共同検討は、こうした先行研究の成果を踏まえたものとなる。