シルタスとエーザイ、買い物データで認知機能の変化に早く気づく仕組みへ　予防・行動変容モデルを共同開発

購買データとAIを使ったヘルスケア事業を手がけるシルタス株式会社は、製薬大手のエーザイ株式会社と連携し、日常の買い物を起点に認知機能の変化へ早く気づき、予防や行動変容につなげる仕組みづくりを始めた。認知症と共生する社会の実現を見据え、検査や医療の場に限らず、生活のなかで無理なく予防を実践できるモデルを目指す。両社は、経済産業省「令和8年度ヘルスケア産業基盤高度化事業」の一環である「オレンジイノベーション・プロジェクト」で、認知症の人やその家族の声を開発に取り入れる当事者参画型開発実践企業に採択された。

シルタスが提供する「SIRU＋（シルタス）」は、スーパーなどでの購買データを読み取って食生活や栄養状態を可視化し、一人ひとりに合わせて食品や健康情報を提案するサービスだ。今回の連携では、この仕組みを認知症の領域に広げる。短期間に同じ商品を繰り返し買う、普段と大きく異なる商品を選ぶといった購買頻度や商品選択の変化を、認知機能の変化と関連しうる日常の変化として捉える。ただし、こうした変化がただちに認知症を意味するわけではないとしている。

この取り組みの特徴は、認知機能への気づきと予防を、検査や医療の場ではなく日常生活のなかに組み込む点にある。利用者は新たな検査や記録を求められず、ふだんの買い物を続けるだけでよい。自覚症状が乏しい段階では検査を受けるきっかけをつかみにくく、認知機能を話題にすること自体に心理的な壁があるとされるが、本人の負担や抵抗感を抑えながら変化の兆しを把握できる。購買データは日々積み重なるため、一時点の検査では捉えにくい緩やかな変化を、時間の流れのなかで見られることも強みだ。さらに、気づきで終わらせず、「SIRU＋」による栄養状態の可視化と個々人に合わせた食品提案を通じて、予防や行動変容の支援までを一つの流れでつなぐ。買い物という毎日の行動を、そのまま健康づくりの機会に変えることを目指している。

シルタスは「SIRU＋」による購買データの分析や食品提案、行動変容の支援を担う。エーザイは、神経領域を中心に新薬開発を進めてきた認知症・認知機能分野の知見に加え、国立長寿医療研究センターが監修した「認知機能低下リスクの低減と栄養に関するガイダンス」を提供する。開発にあたっては、オレンジイノベーション・プロジェクトを通じて当事者の視点を反映し、実生活に根ざした形へと検証と改善を重ねる。

高齢化に伴い認知症の人は増えており、2022年時点で65歳以上の認知症の人は約443万人、軽度認知障害（MCI）の人は約558万人と推計される。こうしたなか、毎日の買い物を早期の気づきや予防につなげる今回の取り組みは、医療の手前にある生活の場に予防を組み込む試みといえる。両社は今後、自治体や地域、企業などとの連携を広げ、社会実装を進める考えだ。