商船三井、世界初の海洋温度差発電を商用化へ　環境省事業に採択

商船三井は2023年3月24日、ゼネシスおよび佐賀大学と共同で取り組む沖縄県久米島における海洋温度差発電（OTEC）の商用化に向けた実証事業が、環境省事業に採択されたと発表した。実証事業を通じてOTECの商用化に向け海水からの大規模熱回収技術を確立し、2026年頃までに世界初の海洋温度差発電の商用化を目指す。

OTECは、海面表層の温水と深海の冷水の温度差を利用して発電を行う仕組みで、水深600m以深の海域から海洋深層水を汲み上げ、表層水との温度差でエネルギーを取り出す。気象に大きく左右されないため、24時間安定的に発電が可能で、発電量を予測できることが特徴。発電で使用した海洋深層水の水産や農業、空調等への二次利用も期待されている。

商船三井は2022年4月からゼネシスが維持管理する沖縄県OTEC実証試験設備の運営に参画している。同施設は国内唯一のOTEC実証設備であり、このほど環境省の令和4年度「地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業に採択され、2022年度から2024年度まで200kW発電相当分の大型・並列式チタン熱交換器の製造と性能検証等を実施する。

OTECは、国内およびハワイや韓国、ナウル共和国などでも研究が進んでいるものの、まだ商用化には至っていない。商船三井らは世界初となるOTECの商用化を2026年頃に1MW級の規模で実現させることを目指す。

沖縄県久米島の海洋温度差発電実証試験設備