先端教育機構 プログラミング教育に関する全国首長アンケを実施

2020年6月9日、社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会情報大学院大学を運営する先端教育機構(東京都港区)は、プログラミング教育への実態調査を目的としたアンケートを実施した。全国都道府県・市町村長を対象とした調査で、318の自治体から回答を得た。

2020年4月より、小学校におけるプログラミング教育が必修になった。これを受けて、各自治体におけるプログラミング教育の実施体制・内容や課題、特に育成したい知識・スキル、今後の計画等を検証し、今後の教育政策・関連事業等に役立つ知見を得ることを目的として実施したもの。プログラミング教材を開発するソニー・インタラクティブエンタテインメントと共同で行った。

この調査によると、プログラミング教育開始時期について「小学生からの導入が適している」と答えた自治体は全体の約9割と、前向きな姿勢が大勢を占めた。プログラミング教育を通じて児童に身につけてほしい知識で、特に優先度が高いものとして挙げられたのは、「プログラミング学習に楽しんで取り組む」、「プログラミング的思考ができる」、「間違いやエラーを恐れず、前向きにチャレンジしようとする姿勢」の三要素だった。一方で、習熟状況は自治体規模により大きな格差があった。

調査の詳細については、7月5日(日)オンラインセミナー「STEAM教育フォーラム〜子どもたちを夢中にさせるプログラミング教育の実践〜」にて発表する予定だ。参加費は無料(事前申し込み・抽選制)で、共催はソニー・インタラクティブエンタテインメント、協力はアフレル・内田洋行。

申し込みはこちらから。

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