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SDGs総研 エネルギー・気候変動分野特化型研究会の説明会を開催

月刊事業構想編集部(2019/9/11)

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 先端教育機構・SDGs総研(東京都港区)は、エネルギーや気候変動、サーキュラーエコノミーの分野で新たな商機をつかみたい企業のため、SDGsに関わる新事業開発の研究会を東京で2019年11月から、大阪で2020年1月より、1年間にわたり開催する。

2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」においては、エネルギー・気候変動領域が、主たるテーマの1つになっている。エネルギー分野ではFIT制度に頼らない、次のビジネスを創出する機運が高まっている。また、サーキュラーエコノミーといった新しいビジネスモデルを模索する企業も増えている。

SDGsで創出される市場規模として、一部の調査では約1300兆円と言われている。特に、エネルギーや気候変動分野では大きな市場があると言われており、目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」では約803兆円、目標12「つくる責任つかう責任」では218兆円、目標13「気候変動に具体的な対策を」では約334兆円と試算されている。

今回の新事業開発の研究会では、SDGsの理念に基づき、エネルギー・気候変動領域での新事業を1年間で開発することを目指す。太陽光発電の販売会社・施工会社、省エネ機器のメーカー・販売会社、産業廃棄物事業者や資源循環ビジネスを模索している企業などの参加を想定している。

募集定員は各校15名、東京では2019年9月30日、大阪では2019年11月29日まで申し込みを受け付ける。

説明会の申し込みはこちら

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