先端教育機構の東英弥理事長が「第24回渋沢栄一賞」受賞　構想力に基づく経営と教育・社会貢献が評価

学校法人先端教育機構（本部：東京都港区）は2026年1月16日、同法人の東英弥理事長が、埼玉県、公益財団法人渋沢栄一記念財団、深谷市が主催する「第24回渋沢栄一賞」を受賞したと発表した。同賞は2002年に創設された表彰制度であり、多くの企業設立に携わる一方で社会福祉や教育にも尽力した渋沢栄一翁の精神を受け継ぎ、全国の優れた企業経営者を顕彰するものだ。今回の受賞は、東理事長が長年実践してきた「構想力」を基盤とする経営と、教育・文化・社会への多角的な貢献が認められたことによる。

東理事長は、これまでに15社を起業した経験から企業理念と構想力の重要性を深く認識し、私財を投じて事業構想大学院大学と社会構想大学院大学の2大学を創設した。開学から14年で東京、大阪、名古屋、福岡、仙台の5拠点に展開し、3,000名以上の修了生を輩出している。産学連携によるビジネスモデルの構築や地域資源の活用を通じ、全国各地で社会課題の解決や新産業創出に寄与してきた。また、自身の経営企業の売却により得られた収益の大部分を学校法人へ寄付し、教育施設の整備や人材育成の充実に活用するなど、教育界への献身的な姿勢も高く評価された。

社会貢献活動においては、公益財団法人先端教育振興機構を設立して給付型奨学金制度を通じた社会人のリカレント教育を継続的に支援している。さらに、一般財団法人東文化芸術財団を通じて全国各地で無償のクラシックコンサートを主催するなど、文化芸術の振興にも取り組んできた。

受賞にあたり東理事長は、「日本の近代経済と社会の礎を築かれた渋沢栄一翁の精神を受け継ぐ賞を頂戴することに、身の引き締まる思いだ」と喜びを語った。自身の歩みについては、「事業を通じて社会とどう向き合うか、そして得られた成果をいかに次の世代へ還元していくかを自らの問いとしてきた。企業経営で培った経験から『構想力』と『理念』が社会を前に進める原動力になると確信し、教育というかたちでその実践の場をつくってきた」と振り返る。各地で新たな挑戦を続ける修了生の姿が大きな喜びであるとし、今回の受賞は共に歩んできた教職員や院生、関係者と分かち合うべきものであると強調した。

表彰式および祝賀レセプションは、2026年2月10日に埼玉県にて開催される予定となっている。同機構は今回の受賞を励みとし、今後も「構想を育て、社会をつくる教育」を通じて地域・社会の持続的発展に寄与していく構えだ。