コロナ後の地域活性を考える オンラインセミナー開催

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学は、2020年5月9日、オンライン特別セミナー「ポストコロナを見据えた事業構想の考え方」の3回目のセミナーを開催した。テーマは「地域の持続可能性と成長に向けて ~人類の存続の危機とこれからの地方創生戦略、そして事業構想」。事業構想大学院大学の重藤さわ子准教授が進行役を務め、村山貞幸教授、青山忠靖特任教授、見山謙一郎特任教授がこれからの地域活性、持続的な発展について話し合った。

村山教授は、マーケティングを教えつつ、日本の伝統文化を子どもに伝える活動を手掛けている。同氏は、「21世紀はアートの時代にしたいと希望しています。今回のパンデミックは、多くの人が予想していたが、防げませんでした。科学の限界を見せた出来事だったと思う。一方、優れたアートは人間の痛みから生まれたもので、今後、多くの災害が起きても、アートがあれば乗り越えられると考えています」と話した。

地域デザイン・イノベーションデザインを担当している青山特任教授は、「今回の出来事で、社会に大きな変化が起きています。例えば、既にリモートワークが広がりで、働き方が変わりました。今後、経済成長に関する考え方も変わるでしょう。持続可能な社会は基本的には質素な社会であり、今年より来年の方がたくさんのお金が入ってくるという前提は成り立たない」と指摘した。

また、ソーシャルビジネス・起業を専門としている見山特任教授は、「成長モデルのボラリティの高さが可視化された今、目指すべきは持続可能な経済モデル。地域の経済圏を形成する方策を考えるのが重要です。現在の地方経済は都市に依存している。地域で稼いだお金が地域で回るようにしなければ」などと話した。

オンラインセミナーでは、院生からも活発に意見が出された。重藤准教授は、「今後も事業構想大学院を通じて、地方創生のあるべき姿を考え、事業構想に挑戦しましょう」と、セミナーを締めくくった。

「ポストコロナを考えるオンライン特別セミナー」は、事業構想大学院大学の院生・修了生に向けたもので、4回目は13日に開催を予定している。

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