猛暑と夏の長期化を商機に　食品業界が新たな夏商戦戦略

（※本記事は「食品新聞」に2026年3月16日付で掲載された記事を、許可を得て掲載しています）

今年も暑くて長い夏がやってくる。食品・飲料業界は猛暑（酷暑）と夏の長期化を「新たな勝機」と捉え、多角的なアプローチで夏商戦に挑む。メーカーの暑さへの向き合い方が変わる中、流通でも変化への対応が求められている。

つゆ市場 「氷元年」の呼び声も

日本気象協会は2026年夏秋を「梅雨入り・梅雨明けが早まり、暑さの到来が早い。厳しい残暑が続く」と予測。冷感商品・飲料など夏商材の早期立ち上げと、小売業には夏商材の売場展開を早めること提案している。

イオンは「猛暑は一過性ではなく、生活を変える構造的な変化だ」と指摘。ウェザーニューズ社と連携し、販売実績と気象データの相関関係を販売計画やプロモーションに反映させる。従来、食品のポートフォリオは主に秋冬向けに偏っていた味の素は、「4～8月の春夏期に大きな事業ポテンシャルがある」と判断し、様々な新製品を投入。カゴメは火を使わない調理の拡大を見通し、新たな調理法を提案。明星は「今や1年の半分（4月中旬～10月上旬）は夏期と言える。夏を四分割してきめ細かなマーケティングを推進。暑くなればねり込み麺や独自製法の明星の汁なし麺が売れる環境を作って行く」。はくばくは夏の麺メニューの定番化による「マンネリ」と「栄養不足」を打破する新提案を推進。各社の対応策は異なるが、商品戦略と販売戦略で工夫しながら夏商戦に挑む。