2019年10月号
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スポーツの新ビジネス

数字で見るスポーツビジネスの未来 目指すは15兆円産業

月刊事業構想 編集部

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スポーツは、自ら「する」ことで心身の健康増進に役立つだけでなく、地域のつながりを作ったり、観戦し応援する楽しみや、ファン同士の交流などを通じて人生を豊かにするものだ。スポーツ分野の新ビジネスは、様々な側面で人々を楽しませつつ、経済を成長させる効果があるといえる。

増加するスポーツ人口

週1日以上運動・スポーツをする人の割合は増加傾向にある。2018年度(平成30年度)の調査では、10代を除く全年代で上昇。男女ともに60代、70代の実施率が高くなった。なお女性よりも男性のほうが実施率が高く、最も実施率が低いのは40代女性となっている。2017年度に策定された第2期スポーツ基本計画では、成人のスポーツ実施率を「週1回以上」65%程度、「週3回以上」30%程度とするという数値目標を掲げた。何らかの形でスポーツに取り組む人が増えれば、スポーツとその周辺市場の成長が期待できる。

成人のスポーツ実施率の推移

出典:「体力・スポーツに関する世論調査(平成24年度まで)」「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査(平成27年度)」 「スポーツの実施状況等に関する世論調査(平成28年度から)」

 


国内スポーツ市場は2025年に15兆円を目指す

2012年の時点で5.5兆円だったスポーツ関連市場を、2025年には15兆円まで拡大させる。これが日本再興戦略2016における数値目標だ。2012年時点で市場が存在しない、大学スポーツなどのアマチュアスポーツや、IoTを活用したスポーツの高付加価値化も市場に含め試算している。なお、2017年の米国全体のスポーツ産業の規模は5199億ドル(約58兆1800億円)と推定されている。人口比から考えると、15兆円という目標はさほど無謀ではない。

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