スポーツイベント誘致、最大の効果は「人」に宿る

今、全国各地で、スポーツイベント、キャンプ地の誘致競争が激化している。そうした中で、それぞれの地域は、どのように自らの「強み」を発揮すればいいのか。また、イベント開催の「効果」を最大化するには、どのような取り組みが求められるのか。

国内イベントの市場規模推計 （億円）

出典：一般社団法人日本イベント産業振興協会・調査

2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定し、全国でスポーツイベントが活況を呈しています。日本イベント産業振興協会（JACE）によるイベントの市場規模推計では、2012年度に2兆5523億円だった市場規模が、2013年度には3兆8374億円に拡大しました。内訳を見ると、スポーツイベントの市場規模が3164億円から6769億円へと倍増しています（図参照）。

国内では、今後も大きなスポーツイベントが目白押しです。従来と異なるのは、オリンピックの開催国枠で予選から参加できる競技があることです。今まで予選にも出られなかった競技が、予選から出ることが可能になる。それは国内での大会開催につながり、市場の拡大を後押しします。

誘致を成功に導くために

そうした中で、地域間におけるイベントやキャンプ地の誘致競争が激化しています。誘致に成功するためのポイントは、各国との関係づくりにあります。それを考えるうえで、カギを握るのが、2008年北京オリンピック時に、20ヵ国57競技もの団体が、日本国内（24都道府県）をキャンプ地にしたことです。

すでに昨年、福岡県・福岡市は、スウェーデンのオリンピック委員会とキャンプ地の基本合意書を交わしました。スウェーデンは2008年大会のとき、福岡市をキャンプ地に選んだ実績があり、そのときのホスピタリティや食事、ツーリズム（観光）などの対応の良さが決め手になったのです。