芸術の収益強化を議論　凸版印刷×美術手帖「サバイブのむすびめ」

その後の収益構造の構築では、「とにかく思い切ったビジネスモデルをつくることが大切」と青山教授は強調する。一例として、クラシック音楽であれば富裕層をターゲットにオンライン配信のためのインターフェイスや波動音響システムを販売する、音のマエストロと味のマエストロの競演として、一流レストランのシェフと組んで公演のデジタル配信と共にフルコースをUberEATSで宅配する、といった青山教授のアイデアも提案された。文化芸術を楽しむためのインフラや新しいシーンをデザインすることも、収益力強化に向けた重要なポイントと言えそうだ。

ナビゲーターを務めた『美術手帖』ビジネス・ソリューションプロデューサーの田尾圭一郎氏（左）と事業構想大学院大学の青山忠靖特任教授（右）

コロナ禍の先を見据え、
より良い"復興"へ

一方、田尾氏は「レジリエンス」ディスタンス」「ビルドバック・ベター」という３つの収益力強化のポイントを挙げる。

「大変な苦境の中でも、各文化芸術団体の皆さんは、表現の継続や収益力強化に非常に前向きに取り組んでいる印象を受けました。また、能楽協会の山井理事の『700年続いてきた能楽を我々の時代に終わらせるわけにはいかない』という言葉に、前向きさの背後にある覚悟を感じました。そういう意味でレジリエンス（回復力）を持つことの重要性を痛感しました」

ディスタンスとは、ソーシャルディスタンスならぬ"クリエイティブディスタンス"を指すという。「収益力強化だけにフォーカスしてしまうと、今まで大切にしてきた表現性や歴史がないがしろにされるリスクもあります。ゲストの方々は、自分たちの大切な表現は変えず、異分野と組んで収益力を高めており、非常に棲み分けが上手いと感じました。青山先生の指摘するパートナーの選別と似ていますね」

ビルドバック・ベターは「より良い復興」という意味で、災害前と同じ状態に復旧するのではなく、次の災害に備えてより良い地域や社会をつくろうという考え方だ。「文化芸術にも共通すると思います。例えば日本芸術文化振興会はこれまでアーカイブしていた人形浄瑠璃公演の映像を翻訳し、海外配信するなどの新しい試みをコロナ禍でスピーディーに進めていましたが、これはコロナ禍が収束しても継続できるはずです」

文化芸術団体と企業の連携を

「サバイブのむすびめ」は各文化芸術団体のノウハウ共有だけでなく、今まで交流が少なかった団体同士が交わるプラットフォームとしても機能した。青山教授は「例えば『サバイブのむすびめ』という期間限定のオンライン展示場・劇場をつくり、各団体が提供するコンテンツの閲覧や、Eコマースでグッズが買えるような仕組みがあれば、社会の関心をより文化芸術に惹きつけることができるのでは」とプロジェクトの発展に期待を寄せる。

また、青山教授は「現代の企業には社会イノベーションの推進、つまり事業を通じて社会に暮らす人々の生活に好ましい変化を与えることが求められています。その意味で、アートとビジネスは社会を更新させていく文脈で互いに近づいてきています」と述べ、企業と文化芸術団体の連携の重要性を指摘した。

田尾氏も「収益力強化を短期的に目指すのではなく、社会にとってより良いものを提供するという目線が、巡り巡って文化芸術の収益力に繋がってくると思います」と同意する。

文化芸術をサバイブさせ、次代へ繋いでいくために、「サバイブのむすびめ」から生まれた知見やネットワークが活かされることを期待したい。