2018年5月号
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TOKYO 2020 レガシーを生む新ビジネス

スポーツ人口をITで増やす スポーツテック企業の勝算

小泉 真也(Link Sports 代表取締役CEO)

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スポーツチームの管理ツール『TeamHub』を提供するベンチャー、Link Sports。すでに4000チームに利用され、大手とも提携。各チーム・選手のデータを蓄積した先に、スポーツの「楽しさ」を広げる新サービスの開発を目指している

憧れのスポーツ選手を目にすれば、自分でもその競技をやってみたくなる。2020年東京オリンピック・パラリンピックで期待されるレガシーの1つが、スポーツを「する」人の増加だ。

日本では、野球やサッカー、フットサルのほか、様々なマイナースポーツも含めてアマチュアスポーツが盛んに行われている。しかし、そうしたチームスポーツの運営には、日程調整やメンバーの出欠管理など、面倒なことも多い。そうした課題を解決するアプリが『TeamHub』だ。2016年8月にリリースされ、現在、約4000チームに利用されている。

小泉 真也(Link Sports 代表取締役CEO)

自身の経験が新事業のヒントに

『TeamHub』を開発したベンチャー、Link Sportsの小泉真也CEOは、大手メーカーを経て2014年1月に起業した。小泉CEOは小学校から野球を続けていたが、高校3年時に怪我をして選手生活を断念。その後、野球チームのコーチや草野球のプレーヤーを経ることでチーム運営の大変さは身をもって感じていた。それが『TeamHub』の着想にもつながった。

『TeamHub』は、チーム全員への連絡や出欠確認、試合結果の記録や個人・チームの成績管理などの機能がある。野球、サッカー、フットサル、男女ラクロスに対応しており、試合のスコア入力は、競技ごとに専用のユーザーインタフェースが提供されている。

例えば、野球でスコアブックを付けるのは大変だが、『TeamHub』ならば、スマホ・タブレットのタッチ操作で簡単に記録できる。近く、ラグビー、バスケ、バレーボールのスコア入力にも対応する予定だ。

野球やサッカーなどの人気スポーツも、その土台は、気軽に楽しむアマチュアの競技人口に支えられている

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