2017年11月号
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英語教育の最前線

変わる受験英語 英語で「表現する力」、不可欠に

松本 茂(立教大学 経営学部国際経営学科 教授、グローバル教育センター長)

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2020年度に向けて、日本の英語教育が大きく変わろうとしている。「読む・聞く」能力だけでなく、「書く・話す」能力が重視され、大学入試も改革。文科省の各種会議の委員も務めている立教大学・松本茂教授に改革の狙いを聞いた。

松本 茂(立教大学 経営学部国際経営学科 教授 / グローバル教育センター長)

これから英語教育は、大学入試の改革によって大きく変わります。2020年度からセンター試験に代わって導入される「大学入学共通テスト」は、従来の「読む・聞く」能力を測るテストから、「書く・話す」能力を含めた4技能テストに代わっていきます。

英語教育改革の狙いとは?

こうした改革の背景には、文部科学省の「英語教育の在り方に関する有識者会議」が2014年に発表した5つの提言があります(図参照)。同会議には、私も委員の一人として参加しました。

改めて、5つの提言の内容を解説すると、まず、今までの英語教育には、明確な到達目標がありませんでした。そこで、高校卒業の時点で「英語でこういうことができる」というはっきりとした目標を国が示すことが1つ。

2つ目は、指導と評価の改善です。英語によるコミュニケーションが必要な時代に、筆記試験のみで評価することからの脱却を提言しました。

3つ目は、高校・大学の入学者選抜方法についてです。4技能をバランスよく評価せず、「読む・聞く」能力に偏った評価を変えない限り日本の英語教育は変わらないと考えました。

4つ目は、教科書・教材の充実です。従来の教科書・教材は、使える英語の習得には不十分でした。

最後は、学校での指導体制を強化することです。「書く・話す」を含めた4技能を伸ばすには、プレゼンテーションやスピーチ、ディベートやディスカッションなども有効です。しかし、そうした手法に現場の教員が慣れていないという課題もあり、外部人材やALT(外国語指導助手)の活用促進を提言しました。

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