デジタルによる変化の転換点 ヘルスケアビジネスの未来予測

未曽有の感染症を経て、ヘルスケア分野では、オンライン対応・デジタル化が進み、新たなビジネスの萌芽が見られる。自身も医師である加藤氏が、今後生まれる市場の持つ可能性と価値について語った。

ヘルスケア領域における事業開発のあり方としては、「未来に必要とされる医療の形を想像し、現在との差分をとらえて開発していく考え方が重要」と、日本医療ベンチャー協会理事でアイリス取締役副社長CSOを務める加藤浩晃氏はいう。

加藤 浩晃 日本医療ベンチャー協会 理事・アイリス取締役副社長CSO 、医師。月刊事業構想で「ヘルスケアビジネスの新戦略」を連載中

ヘルスケアビジネスの未来予測で重要とされるトピックは3つある。まずはPHR(Personal health record)とセルフケア。PHRとは、個人の健康、医療、介護に関わる情報を自分自身で管理、活用することだ。健康診断の情報や、血圧、脈拍、病院での診察記録、医療画像、薬の処方データ、手術歴などがそこに含まれる。

2021年以降、健康状態をデジタルデータとして記録し、それに合ったサービスを受けられる世界が一歩進む。マイナンバーカードと保険者がひもづいたマイナポータルにデータが集まり始めるためだ。例えば2021年3月から、特定検診の情報が組み込まれ、10月には薬剤情報、手術歴もそこに入ってくる。

さらに、ここにセルフケアも加わる。自身のデータを参考にしてもらいながら健康相談を受けたり、オンライン診療が活用できるようになってくるのだ。オンライン診療については、テレビ電話を通じて医師の診療を受けられるようになり、薬の処方もできるようになった。チャットやビデオ電話を使った遠隔健康医療相談のサービスも始まっている。LINEでチャットをするように、自分で撮った患部の画像を貼り付けて、一般的な話を聞くことができるサービスも出てきている。

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