2020年6月号
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未来を変える働き方

未来のオフィスはバーチャル空間? ビジネスVRの新市場を狙う

武井 勇樹(Synamon VP of Business Development)

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ゲームやエンタメ分野を中心に活用されていたVRが今、「働き方」を変える可能性を秘めている。ベンチャー企業、Synamonはビジネス領域に特化し、VR空間を複数の人で共有できるサービスを開発。Zoomなどの遠隔コミュニケーションが急速に浸透している状況を追い風に、成長を目指している。

武井 勇樹(Synamon VP of Business Development)

ビジネスシーンでVRが注目される理由

リモートワークが急速に普及する中で、対面で行っていた会議や打ち合わせをオンラインに切り替える企業が増えている。ここで改めて注目されるのがVR(仮想現実)だ。リモートワークにおけるビデオ会議等は便利な面もありつつ、やはり対面のやりとりとは勝手が違うため、戸惑っている人も多いだろう。そこでVRの登場である。

ビジネス領域のVRで注目されているベンチャーが、Synamon(シナモン)だ。2016年8月に設立された同社は、「NEUTRANS(ニュートランス)」という独自のXR(VR・AR・MR)プラットフォームを開発し、それをベースにビジネス向けのVRコラボレーションサービス「NEUTRANSBIZ(ニュートランスビズ)」を展開している。

「NEUTRANS BIZ」は、場所や空間といったリアルの制約にとらわれることのない、新しいコラボレーションの形を実現。会議やセミナー、研修、ショールーム、商談、デザインレビューなど、多様なシーンで使うことができる

VR空間を複数の人で共有できる「NEUTRANS BIZ」を用いれば、場所や空間などの制約にとらわれず、新しいコミュニケーションを実現できる。コロナ禍以降、Synamonには従来の約2倍の引き合いが寄せられているという。

VRは、従来のビデオ会議等とは何が違うのか。一例として「NEUTRANS BIZ」を用いた会議の様子を紹介しよう。VR用ヘッドセットを装着した参加者は、それぞれ好みのアバターとなってVR空間にある「会議室」に入る。アバターは上半身と両手のみだが、それでも身体の向きや手振りがわかり、発言しているときは口が動くため、思いのほか、そこに「いる」感じを得られる。

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