2019年1月号
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労働の行方、働き方の未来

「スキマ時間」をマッチング 変わる人材業界のビジネスモデル

大友 潤(シェアフル 代表取締役社長)

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深刻な人手不足を解消するためには、求人や人材紹介にもイノベーションが必要とされている。「隙間時間」のマッチングは、有効な手段の一つだろう。

大友 潤(シェアフル代表取締役社長)

仕事マッチングプラットフォーム「シェアフル」

人材サービス大手のパーソルホールディングスは、ランサーズと合弁会社を設立し、2019年1月から仕事マッチングプラットフォーム「シェアフル」を開始する。

日本では2017年時点で121万人の労働力が不足しているが、2020年にはこれが384万人に増えると試算されている。東京オリンピック・パラリンピックでは、サービス業を中心にワンショット雇用ニーズが爆発的に増えることは間違いなく、対策が急務だ。

「人手不足の一方で『もう少し働きたい』という人も増えています。週35時間未満の就労者のうち追加就労希望は187万人おり、副業・兼業ニーズも高まっています。例えばパーソルで就業する派遣スタッフの約75%が副業を希望しています」とシェアフル代表取締役社長の大友潤氏は言う。

働きたい人がいるのに労働力不足が解消しない一因には、「タイムリーに仕事や働く機会を届けるプラットフォームの整備が進んでいない」という課題がある。そこでシェアフルは短期間や短時間の仕事に特化し、オンデマンドの労働力を確保したい企業と、「隙間時間」を有効活用したい人々(主婦や大学生、派遣労働者など)をマッチングしていく。

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