最期まで地域で「支える」医療 地域包括ケアの要は在宅医療

今から10年後、団塊世代が75歳を迎える。地域の特性に応じた地域包括ケアシステムの構築が急がれる中、長寿社会のまちづくりのあり方を実践・検証してきた東京大学高齢社会総合研究機構の辻哲夫特任教授が、地域社会での「支える」医療について語った。

「支える」医療への転換期

団塊世代800万人が一斉に75歳以上を迎える、いわゆる「2025年問題」。かつて経験したことのない超高齢社会を前に解決すべき課題が山積している。東京大学高齢社会総合研究機構の辻哲夫特任教授は、「75歳は虚弱の入り口。2025年は、医療が超高齢社会仕様にシステムチェンジすべき転換期だ」と指摘する。その上で、病院で受け止めきれないから、といった消極的な理由ではなく、長生きしてよかったと思えるためにも、大都市圏こそ自宅で生活し続けるケアモデルの構築が重要だと唱える。

「ピンピンコロリは理想ですが、今は多くの人は大なり小なり人の世話になって死に至ります。老いても、生活者として生活の場で最期まで生きられる。そのような社会を作ってはじめて、長寿社会のシステムが完成したといえるのです」

辻 哲夫（東京大学 高齢社会総合研究機構 特任教授）

高齢者本人はできるかぎり元気で自立し、弱ったときは地域社会で支え続ける――。とりわけ、従来型の「治す」医療から「支える」医療への転換は人間の尊厳ある生き方につながると、辻教授はいう。

地域包括ケアの要は多職種連携の在宅医療

最期まで生活者であり続けるには、医療が生活の場に及ばなければ成立しない。そこで求められるのが、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される「地域包括ケアシステム」だ。これは従来別々に提供されていた医療・看護・介護を連携し、地域のニーズに応じて提供する仕組みである。そのポイントは大きく2つに分けられる。