2015年12月号
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2025年問題 超高齢社会の新ビジネス

超高齢社会を救うイノベーション 「医療の未来」を自ら証明する

武藤真祐(医療法人社団 鉄祐会 理事長 Tetsuyu Healthcare Holdings Co-founder & Director)

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大学病院に勤務した後、宮内庁の侍医を経て、マッキンゼーに入社。独立して在宅医療のクリニックを開業。独自の道を切り開いてきた武藤真祐氏は、活躍の場を海外に広げ、超高齢社会を支える新しい医療システムを構想する。

武藤氏は今年、在宅医療事業でシンガポールに進出。「海外で抜本的な医療のイノベーションがきることを、自ら証明したい」と語る

――日本では、患者宅にて診療を行う「在宅医療」の充実が求められています。しかし、急性期医療に比べ、在宅診療の分野に進出する医師は、まだまだ多くはありません。

大学病院で順調なキャリアを積んでいた武藤さんは、なぜ在宅医療を中心とした診療所を開業することを決断されたのですか。

武藤 私は医学部卒業後、大学病院に勤務していましたが、仕事をしているうちに、病気を治すだけでなく、患者や家族が幸せにしている姿を見ることにも生きがいを感じるようになりました。

治療するだけでなく、高齢者とその家族をトータルに支えていきたい。そう考えていました。

そんな時、非常勤のアルバイトで、高齢で一人暮らしの患者を訪問診療して衝撃を受けました。薄暗い部屋でゴミが積み重なり、その中で誰とも話すことなく、横たわる患者さんの姿を見たのです。今後の超高齢社会における在宅医療の必要性を痛切に感じた瞬間でした。

武藤真祐(医療法人社団 鉄祐会 理事長、Tetsuyu Healthcare Holdings Co-founder& Director)

ITで在宅医療の質を向上

――マッキンゼーを経て、2010年に東京都文京区に祐ホームクリニックを設立されました。従来の在宅医療とは、どういった点が異なるのですか。

武藤 まず、これまで在宅医療は、どちらかと言えば個人経営の診療所が多かったので、組織的な取り組みやITの活用ではなく、医師たちの並々ならぬ努力で続いてきました。しかし、急増する在宅医療の患者に対応するには、医師個人の頑張りだけではまだ不十分です。

私がやりたいのは、在宅医療を提供するだけでなく、そのためのオペレーションを磨き、多くの医師が在宅医療に参入しやすいシステムをつくることです。

祐ホームクリニックでは、院内向けのICTシステムを構築するところから始めました。効率的なルートの設定機能やスケジュール管理、カルテの口述筆記導入など、医師の仕事を一つ一つ見直して、患者と向き合う時間をなるべく増やすための仕組みづくりを進めました。

現在、東京に2つ、石巻に1つと合計3つの診療所を開いています。最初に立ち上げた文京区の診療所には600人規模の患者がおり、患者数も順調に拡大しています。

「360度評価」で複眼的な思考

――祐ホームクリニックを軌道に乗せることができた要因について、どう見ていますか。

武藤 いくつか要因はあると思いますが、大きいのは、ブレない行動のための理念があることです。

設立時にスタッフ全員の判断の基準、行動の基本となる「信条(クレド)」を定め、それを単なる言葉ではなく、常に行動に落とし込む努力をしてきました。

従来の医療機関では、医師が一番裁量を持っていて、トップダウンが当たり前です。しかし、在宅医療では、多職種でのフラットな関係づくりが大切になります。

在宅医療は、医師や看護師、薬剤師、ケアマネジャーなどがチームを組みますが、医師が見ている観点と、看護師など他のスタッフが見ている観点は異なります。きめ細かく患者をケアするには、複数の視点を重ね合わせる必要があります。

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