自動運転車の時代へ対応する企業に 競争力維持へ経営統合

2019年1月1日、アルプス電気とアルパインは経営統合し、アルプスアルパインとしてスタートした。両社の持つコア技術を融合し〈革新的Ｔ型企業〉への進化を目指す同社。社長の栗山年弘氏に、統合の狙いや新たな取り組み、今後のビジョンなどを聞いた。

栗山　年弘（アルプスアルパイン　代表取締役社長執行役員）

電子部品を主力とし、自動車向けの車載市場が連結売上の3分の2を占めるアルプスアルパイン。次いで、スマホを中心としたデジタル・コンシューマのマーケットが大きな割合を占める。

売上の3分の2を占める自動車業界は、「CASE」（Connected：コネクト/Autonomous：自動化/Shared & Service:シェアリング/Electric:電動化）をはじめ、100年に1度の大変革期が訪れている。アルプスアルパインがメインで手がけるエレクトロニクス周辺は「CASE」4分野におけるイノベーションが同時に起こっていく。縮小が懸念されるエンジンを含めた内燃機関とは対照的に、今後拡大していく領域と言える。

経営統合で自動車向け事業を強化
「機能デバイス」を今後の柱に

栗山氏は「2019年にアルプス電気とアルパインの経営統合をしたのは、『CASE』の4分野において競争力を維持拡大することが、大きな狙いです」と話す。

新会社発足時に掲げたビジョンが「革新的Ｔ 型企業：ICT101（Innovative T-shaped Company）」。Ｔ型というのは、人材育成で言われるスペシャリスト（I型）とゼネラリスト（横Ｉ型/一型）を2つ合わせたＴ型人材と、ほぼ同じ意味。旧アルプス電気のコアデバイスを深耕して製品力を高めるＩ型と、旧アルパインの広範なデバイスや技術をシステムに仕上げる一型を合わせ、「Ｔ型企業」への進化を目指す。

Ｔ型企業へ進化

アルプスアルパインは、「革新的Ｔ型企業」への進化を目指している