自由と自律を両立する働き方へ オフィスが変われば社員が変わる

コロナ禍で働き方がますます多様化する中、オフィスのあり方の見直しが求められている。オフィス家具業界の老舗・イトーキは、2018年開設の新本社オフィスで自ら新しい働き方に挑戦中だ。経営戦略の要として、オフィスは今後どうあるべきか。同社の平井社長に話を聞いた。

平井 嘉朗（株式会社イトーキ　代表取締役社長）

オフィスへの投資が
自律的な働き方を促す

「働き方改革」にコロナ禍が重なり、働き方はますます多様化した。出社が当然でなくなった今、オフィスに求められる機能やその存在意義に至るまで、オフィスのあり方が急激に変わりつつある。企業の中には「オフィス不要論」を掲げ、オフィス面積を削減する動きも見られる。オフィス家具が主力事業のイトーキにとっても、この社会変化が与える影響は小さくない。平井社長は「経営課題としてのオフィスのあり方の重要性が一層高まった」と見る。

「オフィスでなくてもできる業務があることがわかった一方、オフィスがあればこそ、社員同士が当たり前にコミュニケーションできるという、そのありがたさも浮き彫りになりました。単なる『コスト』ではなく、積極的な『投資』としてオフィスを捉えるべきです」

「明日の『働く』を、デザインする。」をミッションステートメントに掲げるイトーキ自身、オフィスを投資と捉え、そのあり方を探ってきた。2018年には新本社オフィス「ITOKI TOKYOXORK（イトーキ トウキョウ ゾーク）」を東京・日本橋に開設。自由と自律の両立をキーワードに、社員の自己裁量を最大化させ、一人ひとりが自律的にデザインする新しい働き方に挑戦している。ここで実践するのは、「ABW（Activity Based Working）」をフォーマットにした「XORK Style（ゾーク・スタイル）」と呼ばれる働き方だ。ABWとは、オランダのワークスタイル変革コンサルティング企業であるヴェルデホーエン社が創始した考え方で、同社の研究から導き出された「10の活動」がベースとなっている。

2018年に東京・日本橋にできた新本社オフィス「ITOKI TOKYO XORK（イトーキ トウキョウ ゾーク）」