2018年7月号
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ザ・ライバルズ

日本テレビvsテレビ朝日 民放キー局の新サービス

月刊事業構想 編集部

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“放送と通信の融合”という言葉が耳目に触れるようになって久しい。長くメディアの主役を務めてきたテレビ局は今、何を考えるのか。視聴率1位の日テレと、2位テレ朝のキー局の取り組みを見る。

新しいインフラ整備を進めるトップ2キー局

サイバーエージェントの「オンラインビデオ総研」が今年2月に実施した調査によると、テレビを見るのが平日1時間以下、休日2時間以下という人は38.6%と、前回2015年調査時の37.4%を上回り、20代では6ポイント増の44.8%、10代後半では5ポイント増の48.4%に達したという。“若者のテレビ離れ”という言葉を聞くようになって久しいが、若者を中心に全世代でテレビ離れが進行しているようだ。

インターネット、通信技術の進化、スマホやタブレット端末の普及などによって、テレビ以外から情報も娯楽も得られる時代、テレビメディアはビジネスモデルの大転換を迫られており、各キー局は、今まさに大改革の真っ最中だ。広告、番組販売、物品販売、イベント、映画制作などがテレビ局の収入源だったが、まずは経営を多角化して収入源を増やすこと、そして今まで無縁だった通信メディアを取り込んで、自らがメインプレイヤーになることが大きなテーマとなる。

現在視聴率トップの日本テレビ、2位のテレビ朝日も、ホールディングス体制に移行することで体力を上げ、ネットメディア関連企業の取り込みに注力しているところで、地上波、衛星波にネットを加えて全メディアのシナジーをいかに創成し、それをいかに効果的に活用していくかに全エネルギーを集中している。2014年、日テレは米国の定額制動画配信サービスHuluを買収、2017年度末にはユーザーが170万人を超えた。地上波のドラマと連動したHuluオリジナルのストーリーを配信したことが効果をあげたという。一方、テレ朝は2015年にサイバーエージェントとともにAbemaTVを立ち上げ、2017年度にはアプリのダウンロードが2,900万を超えた。2015年にはKDDIとも業務提携して、auのスマホ向け動画配信事業「ビデオパス」に共同制作コンテンツを提供、現在、人気コンテンツを見放題配信することで視聴数を増やしている。

一頃耳目を驚かせた“放送と通信の融合”は今着実に進み、新しいインフラが整いつつある。だが、何より重要なのはコンテンツの質であり、コンテンツに価値がなければメディアのシナジーも生まれない。2017年度を初年度とするテレ朝の中期経営計画「テレビ朝日360°」は「全ての価値の源泉=コンテンツ」とし、制作力の向上やコンテンツを核にしたビジネス強化を目指す。日テレも、2018年度を最終年度とする中期経営計画「Change 65」で、テレビよりネットに親しむ「ネットファースト層」から支持されるコンテンツの創造を大きな目標に掲げた。メディア環境がどう変わろうとも、コンテンツこそすべてであることには変わりがない。

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