IoTで病院が変わる　自動車×ヘルスケアにも注目

世界に冠たる国民皆保険制度を持ち、皆が長生きする日本。医療、介護の効率化、保険制度の時代に合わせた改善が課題となっている。このような状況下で有望な、IoTの新事業について話を聞いた。

世界各国に拠点を置くコンサルティング・調査企業のフロスト＆サリバンは、2017年9月に、「Internet of Medical Things（IoMT）：2021年に向けた展望」と題する調査分析をまとめたことを発表した。同社ヘルスケア部門のシニアバイスプレジデントを務めるレニータ・ダス氏が、ヘルスケア分野IoTの新規ビジネスモデルや、規制との関連について語った。

レニータ・ダス　フロスト＆サリバン　ヘルスケア部門シニアバイスプレジデント、パートナー

病院効率化への貢献がカギ

――日本国内の、新しいヘルスケアIoTのビジネスモデルとして、どんなものが有望か。

「フロスト＆サリバンでは、病院が『スマートホスピタル』になると考えている。様々な技術を組み合わせて、よりよい治療と、効率的な経営を両立できる病院だ。スマートホスピタルを実現する上で必要なものが、新規のヘルスケアIoTビジネスとして有望になる。

スマートホスピタルでは、病院内外の様々な機器やセンサー、患者が身に着けるウェアラブルデバイスが相互に連携する必要があるため、オープンソース、かつクラウドベースで、他社の機器とも接続しやすい装置・ソフトウェアが必要になる。このような条件を満たす製品を用意できれば、IoT企業やソフト企業は、スマートホスピタルの枠組みに参加し、そのエコシステムを構築できる。