東京五輪まであと5年　サービス業で広がる「語もてなし」教育

2020年の東京オリンピックに向けて訪日外国人のさらなる増加が予想される。迎える日本人にとって言葉の問題は避けて通れない。とくにサービス業では、語学力がビジネスを伸ばすためのカギになるはずだ。

今年過去最高を記録した訪日観光客数は、オリンピックへ向けてさらに増えることが確実 Photo by IvanWalsh.com

急増する訪日外国人

海外展開に意欲的な企業のみならず、飲食店や小売店といったサービス業の現場でも、語学力の必要性が高まっている。背景にあるのは、急増する訪日外国人だ。

「サービス従事者の多くは、元々ホスピタリティが高く、お客様に喜んで頂けることに価値を置いています。そのため、語学力を向上させることで、外国人観光客に満足して帰っていただくために、サービス業の現場で『語もてなし』の動きが高まっています」と、スクール情報誌『ケイコとマナブ』編集長・根岸菜穂子氏は指摘する。

「語もてなし」とは、リクルートホールディングスが2014年の注目キーワードとして発表した言葉の一つ。「語学力」を磨くことで、訪日外国人により行き届いた「おもてなし」をしよう、というもので、この動きは東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向けて、さらなる加速が予測されている。

根岸 菜穂子 ケイコとマナブ編集長

実際にギリシャ（2004年）、中国（2008年）では、それぞれ五輪開催が決定した年から開催年まで、訪問する外国人の数が右肩上がりで推移した。すでに日本も、2014年の訪日外国人数が過去最高の1300万人を突破するのは確実な勢いで、2020年には2500万人もの訪日外国人が見込まれているのだ。