PulmoGateが3.3億円調達 間質性肺疾患のオンラインセカンドオピニオン本格展開へ
名古屋大学発の医療AIスタートアップのPulmoGate(愛知県名古屋市)は2026年11月18日、シードラウンドで第三者割当増資により約3.3億円を調達したと発表した。リード投資家はBeyond Next Venturesで、帝人ファーマ、三菱UFJキャピタル、STATION Aiとディープコアが共同運営するSTATION Ai Central Japan 2号投資事業有限責任組合が引き受けた。
同社が研究開発対象とする間質性肺疾患(ILD)は日本人の死因の第11位で、有病率は2015年の10万人当たり656人から2023年には1,301人へと約2倍に増加している。5年生存率はILD全体で59.9%、ILDの約30%を占める特発性肺線維症(IPF)では32.1%にとどまる。ILDの診断や治療方針の決定には、呼吸器内科医、放射線科医、必要に応じて病理医が議論する多分野による集学的検討(MDD)が推奨されているが、同一の医療機関で専門家をそろえるのは難しいとされる。
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同社は、名古屋大学が中心となってオンラインでのMDDの有用性を検討したPROMISE試験のシステム基盤を引き継ぎ、遠隔MDDを用いたオンラインセカンドオピニオン支援の正式提供に向けて準備を進めている。検討結果は、診断候補や追加検査の提案、治療方針の論点をまとめたレポートとして主治医に共有される。あわせて、IPFの診断を支援する診断AI、患者ごとの治療選択を支援する治療戦略AI、在宅での病状把握と呼吸器リハビリの継続を支援するアプリの研究開発も進めている。
今回の調達資金は、オンラインセカンドオピニオン実施施設の拡大、診断AIの性能検証や臨床評価、薬事対応に向けた体制強化、治療戦略AIと在宅モニタリング・リハビリ支援の研究開発と臨床評価に充てる。同社代表取締役CEOの富永朋氏は、「当社は間質性肺疾患について、診断から治療、そしてリハビリまでの様々な臨床課題を解決するソリューションの開発を目指します。名古屋大学でこれまで積み重ねられた研究成果を、医療現場と患者さんに届くサービスへ育てるため、今回ご参画いただいた皆様とともに、まずは間質性肺疾患のオンライン セカンドオピニオンの本格展開と診断・治療支援に資するAIの開発・検証を着実に進めてまいります」とコメントしている。