組織内の潜在的なイノベーターを起動させる、新たな人材育成の本質

新規事業を創出し続ける組織に変革していくには、イノベーターが必要だ。そして、イノベーターの素養がある人材は気付いていないが、既に組織内にいる。その潜在的なイノベーターを起動させる、新たな人材育成の本質を紹介する。

既存事業の延長線上に
ゴールはあるのか

平成の時代に、日本企業は活力を失ったと言われる。事実、現在世界の株式時価総額TOP20に日本企業は入っておらず、一人当たりのGDPも4位から26位へと順位を落とした。日本の産業構造は、30年前と比較してほとんど変わっておらず、既存の延長線上にゴールを求める事業活動を、日々繰り返しているように映る。

一方で事業環境は２つの観点から大きく変化している。一つは、グローバル競争の中で、顧客への提供価値を創造していくためには、DX（デジタルトランスフォーメーション）を活用していくことが今や必要条件となっていること。もう一つは、地球環境問題を起点として企業は単なるCSR活動ではなく、ESG経営を強く問われるようになったことだ。

全ての従業員に
イノベーターとしての素養あり

現在日本企業は経営戦略を見直し、M&Aによる事業の「入れ替え」、「選択と集中」によりグローバル競争で勝ち残るべく事業の再編を加速させているが、この環境変化を捉え、自らの事業の社会的意義を見つめ、顧客へ提供価値を創出し続ける企業へと変革していくためには、新規事業を連続的に生み出す組織能力が必要となる。そのためには今こそ経営トップが主導し、企業の最も重要な資源である人材、特にイノベーターの育成に力を注ぐことが必要であろう。

現実には日本企業の組織は、「縦割り」、「リスクへの恐れ」が根強く染みつき、イノベーションを阻害する要因となっているケースが多い。縦割り組織の内部にいる従業員は、一般的に組織のヒエラルキーに基づき自分の役割が決められるため、その役割を超えて発想することは難しい。

一方で、多少の向き不向きはあるが全ての従業員にイノベーターとしての素養はあり、「動機付け」、「新規事業を真剣に検討する場」、「事業構想の考え方」等を提供することにより、本人にそれを気付かせ、内発的動機に基づく現場での行動変容につなげることは可能である。

事業構想大学院大学のプロジェクト研究からも潜在的なイノベーターの存在を確信している。

事業構想の主体は
「顧客」ではなく「自分」

事業構想の起点は、本人の未来に対する問題意識、好奇心、経験や原体験による各自の視点にあり、そこから不確実な未来に対してどんな世界を作りたいのかを考えることが求められる。そして、バックキャスティングによりこのビジョンを実現するための課題と対象となるステークホルダーを明らかにし、手段としてテクノロジーを効果的に活用することによりユニークな解決策を見出し、提供価値を明確にしてビジネスモデルを構築していく。

これは、既存事業の顧客ニーズに応えるという単純なビジネスプロセスからは経験することはできない。事業構想の主体は、「顧客」ではなく「自分」にあるからだ。