40年後の社会デザイン　消費者視点重視の「未来の産業構造」

2060年、日本の人口は8700万人まで減少し、老齢化率は40％を超えるといわれる。人口減少、超高齢化と悲観的な見解で、2030年、2050年の社会、経済が予測されているが、『2060年の日本産業論』では、それらの課題を成長のヒントと捉え、日本の進むべき産業論を提示する。著者のEY総合研究所・シニアエコノミストの鈴木将之氏は、「40年以上も先の2060年は予測不能の未来。だからこそ、いかようにも変えることができる。

1. 2060年の日本産業論
2. 鈴木将之（著）
3. 本体1,600円＋税
4. 東洋経済新報社

 

将来の姿を見据えて、未来の社会デザインを構築していく戦略が今こそ必要」と話す。本書では、今後の人口動態や世界経済動向を基に、消費の変化や技術進歩などを想定した上で、2060年の産業構造のたたき台を作った。