大企業に眠る「隠れイノベーター」を発掘　自社変革をもたらす

大企業は、様々な事業分野を内包する巨大組織であるがゆえに、その全社的なパラダイム・シフトは容易ではない。しかし、今、その実現の契機となり得るプログラムを創出し、産業界の注目を集めるNPO法人がある。

インドネシアの水力発電を運営するNGOで、留職に取り組むパナソニック社員

進むパライム・シフト、遅れをとる大企業

近年の日本の産業界の際立った現象の一つに「社会課題解決志向」がある。事業を構想するに際し、「自分たちを取り巻く環境における克服すべき社会課題は何か？」というところから発想し、その実現のためには事業構造転換を含む大胆な自社革新をも厭わない。

この傾向は、地方の中堅企業の事業承継者や、都市部の若いベンチャー企業家に顕著であるが、ソーシャルアントレプレナーシップ・レベル、イノベーション・レベル共に高いこうした姿勢こそが、社会の潮流から言って、これからの産業界発展の原動力になることは疑う余地がない。

その視点から見た時、日本の大企業群は、その多くが、彼らの後塵を拝している感を否めない。大企業の変革は容易ではないのだ。

しかし、彼らが変わらない限り、日本の産業界全体を変革することはできない。

従来の経営学では、大企業がパラダイム・シフトを実現するためには、3つのプロセスが必要とされる。