2013年11月号
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ビッグ・データ チャンスをつかむ活用法

「コネクテッドカー」が本格始動

桃田健史(ジャーナリスト)

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急激に強まる自動車とITインフラの連系。2020年には、世界各国で、人工知能を積んだ自動運転車が登場する見込みだ。それらは当然、次世代のインフォテイメント系テレマティクスも満載する最新「コネクテッドカー」となる。

マツダ新型プロトタイプ試乗会で公開された、マツダコネクト。アメリカのaha by Harmanを日本市場で初採用

ガラパゴスの贈り物

自動車とビックデータ。その密接な関係が、ある出来事で表面化した。東日本大震災発生から8日後、次世代交通のコンソーシアム「ITSジャパン」が、被災地周辺のプローブ交通情報をネットで公開した。ホンダ「インターナビプレミアムクラブ」、トヨタ「G-Book」、そして日産「カーウイング」のカーナビ位置情報を統合したのだ。

これぞ、ビックデータに裏打ちされた「コネクテッドカー」の真骨頂である。

地図情報の常識を覆した、Google map。専用撮影装置を装着した車両が世界の街を走っている

近年、通信速度の高速化とクラウドの急速な発達により、クルマとインフラとのつながりが急激に強まっていた。

ところが日系自動車メーカーは個人情報管理という"壁"を強く意識。サービス対象者の位置情報を積極的に活用してこなかった。だが皮肉にも、未曾有の大惨事をきっかけに、「コネクテッドカー」の商用化の可能性が明らかなったのだ。

日本では、「コネクテッドカー」という表現よりも、さらに広義な「ITS(高度交通システム)」の範疇でプローブ情報が語られる。または単純に「カーナビ」という商品としてITSが認識されている。その「カーナビ」、新車の車載器装着率は、世界中で日本がダントツのトップ。その理由は様々ある。

例えば、細かいことを気にする日本人に最適。また、高額のディーラーオプションなので、ディーラーが必至で顧客に売り込むからだ。90年代半ば、米防衛省及び空軍がGPSデータを無償で一般開放。それ以降、日系カーオーディオメーカー各社はカーナビ開発に邁進した。その結果が、大惨事に対するプローブ情報という贈り物を生んだ。

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