精密機器メーカー対決！ キヤノン vs リコー

高シェアを誇る事業を複数有し、日本を代表する企業として存在するキヤノン。一方で、リコーは業績の落ち込みを経験するも、抜本的な改革で回復を遂げつつある。今後、両社はどこに成長の活路を見出そうとしているのか。

キヤノンに必要な成長戦略、リコーは「自己否定」の改革が奏功

シティグループ証券 株式調査部ディレクター 芝野正紘

キヤノンの事業構成は、事務機器が5割、カメラが4割程度です。事務機器事業はプリンタと複合機が中心ですが、1年前は、プリンタが業績の足を引っ張りました。プリンタはHPや卸経由で販売されるので、景気が悪化すると流通在庫が溜まりやすく大きな調整が入ります。それが一巡し、現在は回復に向かっていますが、今度はカメラ事業が不振に陥りました。中国需要が落ち込み、欧州の景気が悪化したことが原因です。

コンパクトデジカメの需要はスマホに食われている状況ですが、一眼レフは趣味的でニッチな市場を形成しています。一眼レフはスマホ市場とは異なるポジションにあり、調整が終われば成長軌道に戻ると見ています。

御手洗冨士夫会長兼社長がトップに就任して以来、収益性改善を図るためにキヤノンは多くの事業から撤退してきました。現在、医療機器を成長分野と位置づけています。しかし、多くの企業が力を注ぐ分野であり、ユーザーである医師との関係構築や販路の確保も重要になるため、単に優れた製品を開発しただけでは成果はあがりません。