繋がるクルマ「コネクテッド・カー」が創る未来

ホンダの「インターナビ」やトヨタの「Gブック」といったサービスは、ネット接続を通して、ドライバーにルート案内や渋滞情報などを提供する。こうしたカーナビゲーション車載器型サービスの最新版であるトヨタの「Tコネクト」やマツダの「マツダ・コネクト」、フォードの「SYNC」（日本未導入）などは、車載器に音声認識やインターネットラジオなどのアプリを追加できるようにすることで、サービスの幅を広げている。

また、これらのサービスは、1台1台のクルマの位置をクラウド側が把握できるため、それら運行情報をまとめるとビッグデータとなる。2011年の東日本大震災のときにホンダは、それらの運行情報を使って、震災被害エリアで通行可能な道路を見つけ出し、その情報を公開した。現在でも、ホンダは急ブレーキ情報を集めた危険箇所を知らせるセーフティマップを公開している。また、トヨタも、行政などにビッグデータを提供するサービスを開始している。

「クルマ×IoT」は、カーナビゲーションの車載端末を基本として実用化が進んできたが、最近になって驚異の新規参入者が現れた。それがAppleだ。Appleは、自社のiPhoneをモニター付き車載器（カーナビ機能は必要ない）とリンクさせて利用するApple CarPlayという規格を立ち上げた。これは、音声認識（Siri）やナビゲーション、メッセージの読み上げなど、iPhoneの機能をドライバーが格段に利用しやすくなるというもの。欧米だけでなく日本メーカーのほとんども参加を表明するだけに、数年以内に大きな勢力に成長することが予想される。今後の普及の進捗具合に、自動車業界全体が注目しているところだ。

トヨタの超小型電気自動車「i-Road」。シェアリングや都市交通との協調などを模索している

ホンダは急ブレーキ情報を集めた危険箇所を知らせるセーフティマップを公開

クルマの進化の先にある新しい未来の暮らし

カーナビゲーションや社内エンタテインメント以外にも、自動車業界として「クルマ×IoT」の世界をさらに進化させる構想が多数ある。

トヨタは、クルマの電化（プラグイン・ハイブリッドや電気自動車の普及）を見据えて、クルマの充電と地域社会の電力供給をバランスさせるエネルギーマネージメントの実証実験を愛知県豊田市で実施している。また、クルマのテレマティクス・サービスだけでなく、超小型電気自動車「i-Road」のシェアリングや都市交通との協調など、幅広い社会全体の未来の姿を模索する実証実験「Ha:mo」も進行中だ。

トヨタだけでなく、ホンダも超小型電気自動車MC-βなどを利用しての同様の実証実験を埼玉県などで行う。日本では、クルマの進化もあわせて、新しい未来の暮らしを模索する構想が存在しているのだ。

一方、欧米はどうであろうか？

欧州ブランドの雄であるメルセデスベンツは、2015年1月にアメリカ・ラスベガスで開催された世界最大規模の家電ショーであるCESにおいて、自動運転のコンセプトカー「F015 Luxury in Motion」を公開した。夢物語ではなく、近い将来に実現できる自動運転車として紹介され注目を集めた。

実際に、メルセデスベンツなどのドイツ系自動車メーカーだけでなく、GMやトヨタなどは、北米において自動運転車の実証実験を積極的に行っている。ここで重要になるのは、クルマ側の技術もさることながら、詳細な地図データや周辺情報といったビッグデータだ。周辺の地図データをネット接続によって、リアルタイムに受け取ることで、精度の高い自動運転が可能となるためだ。欧州の巨大サプライヤーであるコンチネンタルは、そうしたビッグデータ構築に熱心に取り組む。

また、同じく欧州の巨大サプライヤーであるボッシュは2012年より商用車向けのコネクテッドサービス「eホライズン」をスタート。地図データを利用して、商用車が効率的な運転を行うようにサポートするサービスである。

このように、自動車業界は総力をあげてIoTの研究開発に取り組んでいる。それはIoTが、クルマの未来への扉を開く手段であることを理解しているからだろう。

メルセデスベンツがCESで公開した自動運転コンセプトカー「F015 Luxury in Motion」