おもてなしテクノロジーの最前線　言語の壁を超える未来の観光

2020年の東京オリンピック開催までに年間2,000万人の訪日外国人を目指す国策のもと、外国人観光客の訪問は東京のみならず地域にまで広がりつつある。課題となる“言葉の壁”を解決するテクノロジー開発が、地域の観光事業を後押しする。

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地方創生の大きな基軸となる「観光」。政府は、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年までに訪日外国人2,000万人超えを目標に掲げる。海外からの観光客の増加は、全国の地域における人と経済の循環を活性化すると考えられる。そこで課題となるのが、「言葉のコミュニケーション」だ。2020年に向け、言葉の壁を乗り越えるテクノロジー開発が急速に進んでいる。

3月上旬、JR博多駅で「『WONDER JAPAN TRIP』－2020年の観光を考える－」が開催された。「観光立国・地方創生」をテーマに、多言語ソリューションを通して九州の魅力を発信するイベントで、「2020年の旅のおもてなしを考える」をコンセプトに、放送作家の小山薫堂氏が呼びかけ人となって始動した。

イベント前半にはトークセッションが開催された。小山薫堂氏、パナソニック役員の井戸正弘氏と九州旅客鉄道代表取締役社長の青柳俊彦氏、さらには九州の観光事業を進める国土交通省九州運輸局局長の竹田浩三氏が登壇し、九州における「観光立国・地方創生」の課題と理想像を語った。

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